地震や台風への配慮
「許容応力度計算」を全棟で実施。
「壁量計算」によりただ基準を満たすのではなく、
「許容応力度計算」で部材や接合部、バランスなどを解析し、
安全・安心を立証する。
建物の強度を確認するための許容応力度計算は、ビルやマンションでは必須ですが、木造住宅では一定の条件※を満たす木造住宅を除き、法律で義務化されていません。しかし近年の大震災の被災状況から、木造住宅でも許容応力度計算の必要性が高まっています。アールギャラリーでは、各部材を精査し、建物強度を確保する「許容応力度計算」を全棟で実施しています。
※階数が3階建て以上、延べ床面積が500㎡超、高さ13m超、軒の高さ9m超の木造住宅
私たちが「許容応力度計算」
全棟実施にこだわるのには、
理由があります。
地震の被害は震度やマグニチュードの大きさで語られますが、実は地震の揺れ方にはそれぞれ個性があり、被害と大きく関わっていることがわかってきました。建築基準法第1条においても「国民の生命、健康及び財産の保護を図り、もつて公共の福祉の増進に資することを目的とする。」とされており、地震被害を最小限に抑えるためには、様々な揺れに対応できる強度バランスの良い建物をつくる必要があると考えます。
「震度やマグニチュード
の大きさ」
=
「被害の大きさ」
下記の比較データが示すように、「マグニチュード7.2」の地震よりも、
「マグニチュード6.8」の地震の方が圧倒的に大きな被害をもたらしました。
被害の差、
それは「キラーパルス」という、
周期１〜２秒の
強い揺れにありました。
※出典：消防庁
新潟県中越地震では、キラーパルスの発生が多く、この揺れに対応できた家は
「許容応力度計算」を行っていたわずか15%の家
実際の災害データに加え、耐震等級3の木造住宅100件を調査したところ、
キラーパルス等の揺れに対応できたのは全体の15%とされる「許容応力度計算」を行っていた家という結果が出たのです。
※出典： 実験…Eディフェンス 2011年3⽉24⽇ ⽇経BPケンブラッツ記事より
「制振ダンパー」
全棟搭載で耐震では補えない、
躯体の性能をカバー
許容応力度計算 ＋ 耐震 ＋ 制振を採用した、
安心安全な高性能住宅。
許容応力度計算により裏打ちされた耐震等級に加え、地震の衝撃力を吸収し、建物の傷みを抑える「制振ダンパー」を採用。
長期間にわたる揺れを繰り返し、
被害が拡大した熊本地震を教訓に。
2016年の熊本地震では、マグニチュード6.5の前震の2日後にマグニチュード7.3の本震が発生し、その後3ヵ月間に合計3,830回の地震が観測されました※1。この“長期間にわたって繰り返す揺れ”が被害を拡大させたと言われています。
長期間繰り返す揺れによって、建物は下記の影響を受け、長引くほど建物は傷み、崩壊へと進んでしまいます。
-
地震の衝撃力で建物が傷む
建物を固く強くすると、逆に地震の加速度（衝撃力）を強く受けることになり、建物が傷む。
-
建物の耐震性能の低下
揺れを繰り返し受けることによって建物が少しずつ傷み、耐震性能が次第に低下していく。
-
共振の影響で建物が傷む
建物の揺れと地震波の揺れが一致し、振動が増幅される共振。その結果、接合部などに力がかかり過ぎ、建物が傷む。
※1 出典：気象庁地震火山部「平成28年（2016年）熊本地震」の震度１以上の最大震度別地震回数表より
※2 出典：熊本地震における建築物被害の原因分析を行う委員会報告書（2016年9月）
制振ダンパーの中でも
小さな揺れから効力を発揮する
「バイリニア特性」を持った
制振ダンパーを採用。
地震の揺れ初めからすぐに地震のエネルギーを吸収する「減衰力」を発揮するのが大きな特徴。その後も揺れが続く間は高い減衰力を維持し、繰り返しの揺れから建物を守ります。
バイリニア特性が、衝撃力（加速度）
を揺れの早い段階から和らげ
躯体の耐震性を保持。
建物の耐震性・耐久性を
考慮した構造で
安心の住まいを実現
ベタ基礎
建物を面で支える基礎構造で、建物の重さを分散させることができます。また、地震や台風などによるねじれやゆがみに強く、衝撃を効果的に地盤へ逃がすことができるため、建物の耐震性・耐久性を高めます。
地盤保証
10年
金物工法
建物の接合部分には地震や台風などの外力が大きく作用します。この接合部の強度を高めるために、高精度の金物による接合を採用。品質が安定している集成材との併用で、さらに強固な建物を実現します。
集成材金物工法が在来軸組工法より
強度が高いのは「断面欠損」が
少ないから。
「断面欠損」とは？
加工を施した木材の断面積が加工前のものより小さくなること。
構造材に集成材を使用
集成材は、ひき板、小角材をその繊維方向を互いにほぼ平行にして、厚さ・幅および長さの方向に集成接着をした木材です。無垢材に比べて安定した強度の集成材を使用し、耐震性・耐久性の高い建物を実現しています。
JAS規格の構造用合板
構造部に使用する合板には、接着性能の高い接着剤を使用したJAS規格の合板を採用しています。
さらに安心
「木造軸組工法」の
いいところ、ご存知ですか？
木造住宅の工法には大きく分けて「木造軸組工法」と「枠組み壁工法（ツーバイフォー工法）」の2つがあります。私たちアールギャラリーは「木造軸組工法」を採用しています。
その理由は？
快適性への配慮
いつもいる住まいだからこそ、
こだわった気密性や
断熱性といった快適性。
吹付発泡ウレタンフォーム断熱
無数の細かい連続気泡で構成されたウレタンフォームで家全体をすっぽりと覆ってしまう現場吹付断熱を採用。無数の細かい連続気泡で構成されたウレタンフォームは優れた断熱効果を発揮します。また、透湿性が低いので断熱材内部に湿気が侵入しにくく、躯体内の結露を抑制。建物の耐久性を高めます。
発泡ウレタンフォームの特長
- 高い断熱性と気密性
- 省エネルギー効果向上
- 安定した性能を発揮
- 吸音性能も高い
高気密・高断熱
夏の暑さや冬の寒さなど外気温の影響を受けづらく、年間を通して快適にお過ごしいただくために、高気密・高断熱の省エネルギー仕様の住まいを実現しています。
外壁通気工法
壁の内部には侵入した湿気を壁内に設けた空気層の空気の流れによって排出する外壁通気工法を採用。住まいを長持ちさせます。
24時間換気
給気口から新鮮な外気を取り入れ、洗面所・トイレなどの排気ファンで強制排気。空気を清潔に保ち健康的な室内環境をつくります。
アルミ×樹脂の複合サッシ
室外側に耐候性・耐久性の高いアルミを採用、室内側には断熱性に優れた樹脂を採用した高性能の複合サッシ。
高性能な「アルゴンガス」で
さらなる断熱性能を発揮します。
ガラスとガラスの間の中空層に、空気よりも熱伝導率が低く、無色で安全なアルゴンガスを充填することで、ガラスの断熱性能をさらに高めることが可能です。
永住への配慮
長く住う家だからこそ大切にしたい。そんな想いを安心の仕様で
お応えします。
「長期優良住宅」の
認定条件をクリアした高品質仕様
長期優良住宅の認定基準
-
劣化対策
数世代にわたり住宅の構造躯体が使用できること
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居住環境
良好な景観の形成その他の地域における居住環境の維持及び向上に配慮されたものであること
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耐震性
地震に対し継続利用のための改修の容易化を図るため措置が講じられていること
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住戸面積
良好な住居水準を確保するために必要な規模を有すること
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省エネルギー性
必要な断熱性能などの省エネルギー性能を確保されていること
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維持保全計画
建築時から将来を見据えて定期的な点検・補修などに関する計画が策定されていること
-
維持管理・更新の容易性
設備配管にて維持管理（点検・清掃・補修・更新）を容易に行うための措置が講じられていること
-
災害配慮
自然災害による被害の発生の防止または軽減に配慮されたものであること
省令準耐火構造の安心仕様
省令準耐火構造とは、一般の木造住宅より耐火性能が高く、火災に対して安全性の高い住宅となります。その主な特徴は、①隣家などから火をもらわない（類焼防止）②火災が発生しても一定時間部屋から火を出さない（延焼防止）があげられます。省令準耐火構造の建物は、火災保険料や地震保険料が割引になるメリットも。
「 長期優良住宅 」
「省令準耐火構造」
のメリット
「長期優良住宅」とは…
長期にわたり良好な状態で使用するための措置が講じられた優良な住宅を言い、「長期優良住宅の普及の促進に関する法律」（2009年6月施行）に基づく長期優良住宅認定制度によって認定されるものです。
「省令準耐火構造」とは…
建築基準法で定める準耐火構造に準ずる防火性能を持つ構造のこと。住宅ローン「フラット35」などを取り扱う住宅金融支援機構が定めた基準に適合する住宅を指します。
さらに安心
火災保険料・地震保険料が割引
省令準耐火構造の建物は、火災保険の「Ｔ構造」の区分に該当し、火災保険料が半分程度に軽減されるとともに、地震保険の区分も「イ構造」が適用になり保険料は通常の木造の区分（ロ構造）に比べて軽減されている。
保険料
（参考）
※AIG損害保険にて延床面積120㎡、10年間での保険料より参照
あんしん修理サポート
住宅設備機器に関して10年間、自然故障に対し無償修理を提供するサービスです。故障時はもちろん「使用方法がわからない」や「ちょっと調子がおかしい」等のお問い合わせでも経験豊富な専任スタッフが丁寧に対応します。
専門スタッフによる
的確で迅速な対応！
コールセンター専門スタッフが症状を確認のうえ、お客様に代わって製造メーカーへ修理手配を行います。煩わしい手続きは一切不要です。
※「住宅設備機器長期保証」の保証対象となる住宅設備機器は、保証対象機器一覧のうち、お引き渡し時に住宅に設置されている各メーカーサービスの対象となる機器が対象となります。お引き渡し後に、 お客様がご自身で購入・設置された機器やメーカーサービスの対象外とされる機器は、「住宅設備機器長期保証」の対象となりませんので、あらかじめご了承ください。※出張修理は、お客様立ち合いが必要となりますので、ご依頼の際はご注意ください。※離島及び遠隔地においては別途料金が発生する場合があります。※商品が「引取修理対象」である場合にはメーカーに引き取り作業を手配いたします。
※「住宅機器長期保」の保証対象となる住宅設備機器は、保証対象機器一覧のうち、お引き渡し時に住宅に設置されている各メーカーサービスの対象となる機器が対象となります。お引き渡し後に、
お客様がご自身で購入・設置された機器やメーカーサービスの対象外とされる機器は、「住宅機器長期保証」の対象となりませんので、あらかじめご了承ください。※出張修理は、お客様立ち合いが必要となりますので、ご依頼の際はご注意ください。※離島及び遠隔地においては別途料金が発生する場合があります。※
商品が「引取修理対象」である場合にはメーカーに引き取り作業を手配いたします。
